会議室における一人当たりの適正面積は？主なレイアウトや稼働率をご紹介！

オフィスの賃貸借契約を検討しているなら、快適な空間になるよう物件選びを工夫しなければなりません。
とくに会議室の快適さは、企業利益に大きな影響を与えるため、事前に広さの目安や家具配置の仕方を把握しておくことが大切です。
そこで今回は、会議室における一人当たりの適正面積やレイアウトの方法、適正な稼働率をそれぞれご紹介します。

会議室における一人当たりの適正面積とは

会議室に必要な一人当たりの面積は、2〜3㎡が目安です。
また、オフィス選びでは執務エリアの確保も必要で、それらの面積は一人当たり7〜8㎡が基準となっています。
執務エリア・会議室エリアを含めたオフィス全体の一人当たり面積は、12〜14㎡が適正となっているでしょう。
とくに会議室は、利用人数や用途に合わせたレイアウトが必要になっているため、事前に人数ごとの適正面積を把握しておくことが大切です。
以下では、会議室の適正面積について「4〜6人のケース」「10〜20人のケース」「30人以上のケース」をそれぞれご紹介します。

会議室を4〜6人で使用するときの適正面積

会議室を4〜6人で使うときの適正面積は、8〜18㎡です。
座席幅については、一人当たり60〜80cmが目安となっています。
小規模な会議室であれば、オープンスペースの利用も検討してみると良いでしょう。
しかし、周囲に会話を聞かれる可能性があるため、用途に合わせて使い分けなければなりません。
機密性の高い情報を扱う会議や集中して議論を交わす会議などは、クローズ型の会議室が適しています。

会議室を10〜20人で使用するときの適正面積

会議室を10〜20人で使うときには、20〜60㎡の空間を確保しなければなりません。
一人当たりの座席幅は、60〜80cmが目安です。
広いスペースが用意できないときは、一人当たりのスペースを狭めて、幅60～70cmで計算すると良いでしょう。
ただし、一人当たりのスペースが小さくなると、作業がしにくくなるデメリットが生じます。
オフィスのレイアウトでは、利用用途を考慮して、作業しやすい空間をつくることが大切です。

会議室を30人以上で使用するときの適正面積

30人以上で会議室を使用するときには、60㎡以上の広さを確保する必要があります。
大規模なイベントやプレゼンテーションなどを検討しているケースでは、120㎡以上の空間を用意するのが望ましいでしょう。
注意点として、人数が多い会議室は、一人当たりの面積が小さくなりがちです。
圧迫感のない空間をつくるには、テーブルを配置しないといった工夫が必要になります。

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会議室の面積を決めるときに知っておきたいレイアウトの種類

会議室のレイアウトは、主に以下の3種類です。
それぞれどのような特徴があるのか、事前に確認しておきましょう。

レイアウト方法①コの字形式

会議室のレイアウトでまず挙げられるのは「コの字形式」です。
カタカナの「コ」の字型にテーブルを配置する形式で、中央に空きスペースができます。
その部分には、プロジェクタースクリーンやホワイトボード・ディスプレイなどの機器を設置するのが一般的です。
資料を見ながらの議論がしやすく、参加者同士や発表者の顔が見えるといったメリットがあります。
この形式は、資料を投影しながら進める業務報告会議や、プレゼンテーションなどに適しているでしょう。

レイアウト方法②対面形式

対面形式とは、テーブルを挟んで参加者が対面するレイアウト方法です。
相手の表情やジェスチャーが見えやすく、コミュニケーションの円滑化を図れます。
取引先との打ち合わせに適している形式ですが、大人数だと議論に参加しにくいデメリットが生じるでしょう。
会議室のレイアウトを考えるときには、用途をきちんと把握してうえで、家具や設備を配置していく必要があります。

レイアウト方法③スクール形式

スクール形式は、教室のように、すべてのテーブルと椅子を正面に向けて配置する方法です。
一般的に、セミナーや新人研修・講演会などに利用されています。
この形式を採用すると、講師が参加者の表情を見ながら進行できるメリットが得られるでしょう。
ただし、参加者同士の交流やディスカッションには向いていません。
参加者同士の話し合いをテーマにしている会議では、ほかのレイアウト方法を検討する必要があります。
それぞれの用途に合わせたレイアウト方法を採用していけば、効率良く作業が進むはずです。
企業全体の効率を図るためにも、会議室の面積やレイアウト方法は慎重に判断していきましょう。

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会議室の面積を決めるときに知っておきたい適正な稼働率

作業しやすい会議室をつくるには、適正な稼働率をあらかじめ把握しておく必要があります。
そもそも会議室における稼働率とは、会議室が実際に使われた時間の割合です。
会議室が使われている現状がわかれば、稼働率に応じた会議室数の見直しもおこないやすくなるでしょう。
以下では、会議室の適正稼働率とともに、計算方法や適正稼働率を保つメリットをご紹介します。

会議室の適正稼働率とは

会議室の適正稼働率は、一般的に65～70％が目安です。
会議室における稼働率は、高ければ良いといったわけではありません。
稼働率が75%以上になると、予約できないケースが増え、従業員のストレスにつながる可能性があります。
急なミーティングが入ったときにも対応できないおそれがあり、困ってしまうでしょう。
一方、稼働率が低過ぎるケースでは、用途の見直しが必要です。
会議室としてではなく、ほかの用途を検討したほうが、スペースを有効活用できる可能性が高まります。
このように、会議室は稼働率に応じた見直しが欠かせません。

会議室における稼働率の計算方法

会議室の稼働率は「会議室を利用できる時間」と「実際に利用された時間」を割合で表したものです。
基本的には、以下の式で求められます。
稼働率（%）=利用時間÷利用可能時間
たとえば、1日12時間利用できる会議室において、利用時間の合計が8時間だったケースでは、次の稼働率が算出されます。
稼働率=8時間（利用時間）÷12時間（利用可能時間）=66.7％
この会議室は適正稼働率内であるため、業務の効率化を期待できるでしょう。
稼働率を計算して数値が高いときには、会議室の数を増やすなど、予約の取りやすい仕組みづくりが重要です。

会議室の稼働率を適正に保つメリット

会議室の稼働率を適正な数値に保つと、業務効率が向上します。
業務の準備や調整にかかる時間を短縮できるため、従業員のストレスも軽くなるでしょう。
また、企業のイメージアップにつながる可能性があります。
快適かつ使いやすい会議室は、顧客や取引先への印象を良くし、企業全体のイメージを向上させるはずです。
社内でのコミュニケーションも活性化させるので、企業文化の向上に大きな影響をもたらしてくれるでしょう。
オフィスの賃貸借契約を検討している方は、会議室の重要性を把握し、入念な計画を立てる必要があります。
そのためにも、会議室の使用人数や用途は、あらかじめ把握しておきましょう。

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まとめ

会議室における一人当たりの適正面積は、2〜3㎡が目安です。
主なレイアウト方法には「コの字形式」「対面形式」「スクール形式」の3つが挙げられます。
適正な稼働率は65～70％となっており、実際に会議室が利用された時間を使用可能時間で割ると計算できるので、事前に把握しておくと良いでしょう。